「多様性」に関する企業幹部の認識、男女で大きな差
企業の従業員や取締役が多様性に満ちている方がより堅調な業績を達成する、という調査結果が一貫して示されているにも関わらず、企業におけるダイバーシティの捉え方はまちまちな状態が続いている。...
View Article今年義務化された「ストレスチェック」実施済み企業は半分以下 エン・ジャパン調査
ストレスは溜め込むと、従業員にとっても会社にとっても良くない。早めの対策が必要だが、従業員のストレス状況を把握する「ストレスチェック」を行った企業は半分以下という。今後、どれだけ進むか注目されている。 ただストレスチェック済みの企業はまだ少ない。エン・ジャパンが、運営するサイト「エン...
View Article【2016 年下半期】の『採用市場レポート』を発表。 「職種」・「業種」に分けた、9 カテゴリごとに最新情報を掲載!
総合転職エージェント 株式会社ワークポート(東京都品川区、代表取締役社長 CEO:田村高広)は、2016年10月30日、2016年下半期の採用市場動向について、職種・業種に分けた9カテゴリの“採用市場レポート”を発表しましたことをお知らせ致します。 ■コンテンツ概要 自社が運営する転職支援サイト『転職コンシェルジュのワークポート』の9...
View Article動画を使った採用支援クラウドサービス 「Vieccruit(ヴィクルート)」アプリ公開(特許出願中) 面接の効率化・マッチング向上・遠方からの応募にも
動画配信プラットフォーム事業を行うピーヴィー株式会社(代表取締役社長:糠塚加州雄)と動画制作を行うオーパス・フューチャー株式会社(代表取締役社長:笠原義博)は、業務提携により、動画を使った採用面接のクラウドサービス「Vieccruit」(ヴィクルート)を2016年10月に提供を開始しました。iOS版及びAndroid版アプリに対応しています。...
View ArticleForbes JAPANが選ぶ『日米の人材管理HRテック7選』
先日発売された、世界的な経済専門雑誌『Forbes』の日本版『Forbes JAPAN』の2016年12月号に「注目はここだ!日米HRテック20選」という題目でHRテック特集が組まれていました。コンピューターやAI(人工知能)を使ったデータ解析が世界的にも注目を集めており、HR領域にも最先端のサービスが次々と誕生してきています。...
View Article米国の「同一労働同一賃金」~賃金の質問はNG~
今年8月、米国マサチューセッツ州で「平等賃金制定法(An Act to Establish Pay Equity)」 が州の法律として調印された。2018年7月から施行される本法はマサチューセッツ州の雇用主に対し、性別に関係なく「同等の仕事」には同一賃金を支払う義務を課している。本法ではさらに雇用主が採用候補者の賃金について質問することを禁じている。
View Article市場ニーズが高いデジタルマーケ人材を未経験から自社で育成 市場価値の高い人材へとキャリアを導き、スキルアップのための仕組みを構築
総合人材サービス・パーソルグループの株式会社インテリジェンス...
View Article自由に働いてがっぽり稼ぐ人材は「業務委託」で生きている
少子化、高齢化、子育て、介護が社会的な課題となり、労働者は仕事一本に集中できなくなった。こうして、働く側にも、雇う側にも、「フレキシブルなワークスタイル」と「ダイバーシティ」の重要性が実感されるようになってきた。ヤフーが週休3日制を検討しているという話も記憶に新しい。では、自分の状況に合わせて働き、お金を稼ぎ、時間においても経済においても「自由」を手に入れられるのはどんな人材なのだろうか。女性総合職...
View Article【2016年下半期】の『採用市場レポート』を発表。 「職種」・「業種」に分けた、9カテゴリごとに最新情報を掲載!
総合転職エージェント株式会社ワークポート(東京都品川区、代表取締役社長CEO:田村高広)は、2016年10月27日、2016年下半期の採用市場動向について、職種・業種に分けた9カテゴリの“採用市場レポート”を発表しましたことをお知らせ致します。
View Article採用決定後、引継ぎ完了真近で採用見送りされたとき
ハローワークにて求人があった会社から採用され、元いた会社の引継ぎのため、採用決定一ヵ月後より出社することになりました。出社5日前に採用された会社より「業績悪化のため一か月分の給料を払うので、採用を見送る」と連絡がありました。我が家は母子家庭で(採用会社も承知)、一ヶ月分の給料をもらっても、年も44歳ということもあり、すぐに次の会社が見つかるとは思えません。私としては、どうしても採用できないということ...
View Articleリコージャパンが進める「コミュニケーション空間変革」とは?
仕事の課題に徹底的に向き合い、お客様に提供する価値を自ら実践する―。リコー製品の国内での販売、運用・保守を手掛けるのはもちろん、高品質なビジネスサービスや高度ソリューションの提供にも力を入れているリコージャパン。同社が進める...
View Article【特集】ウィルグループ—「ハイブリッド派遣」で他社と差別化、好業績。成長性、配当ともに期待できる企業
ラジオNIKKEI マーケットプレスの『フィスコ presents 注目企業分析』10月27日放送において、ウィルグループ<6089>を取り上げている。主な内容は以下の通り。
View Article雇用、景気刺激なき改善 人手不足が成長阻む
雇用指標が一段と改善した。厚生労働省が28日発表した9月の有効求人倍率(季節調整値)は前月に比べ0.01ポイント上昇し1.38倍となり、1991年8月以来25年1カ月ぶりの高水準となった。総務省発表の完全失業率(同)も3.0%と前月から0.1ポイント改善した。ただ雇用の改善は非正規が中心で、業種的な偏りもある。消費や物価は低迷したままで景気への波及力は弱い。
View Article【今更聞けない?なら今更教えます! シリーズ第2弾 】決算書、次はどこ見りゃいいの?~ディップ決算発表を題材に~
今回の記事は、公認会計士 眞山 徳人氏により寄稿いただきました。 眞山氏は公認会計士として各種コンサルティング業務を行う傍ら、書籍やコラム等を通じ、会計やビジネスの世界を分かりやすく紐解いて解説することを信条とした活動をされています。 眞山氏の著書、「江戸商人・勘助と学ぶ 一番やさしい儲けと会計の基本」では、難解な会計の世界を分かりやすく解説しています。 はじめに...
View Articleモーレツ日本電産も挑む「残業ゼロ」は実現可能か?
■永守社長が「残業ゼロ」を宣言 モーレツ職場は変えられるか? ハードワークで知られる日本電産の永守重信社長が「2020年までに残業ゼロを目指す」と、従来の企業イメージとは180度違うビジョンを示した。決算会見の場で、これまでの日本電産の代名詞と言われた「モーレツ」の言葉を挙げて「モーレツはもうウチにはない」と言い切り、働き方改革の説明に多くの時間を割いた。
View Article「ヒト」に投資を!従業員のモチベーションを高める人事システム
世界ではHR Techが熱い。アメリカでHR Tech EXPOに参加、帰国したばかりのリンクアンドモチベーションの麻野耕司氏が、アメリカの現状と日本のHR Techをリードする同社の試みについて寄稿した。
View Article「不採用ならエージェントに謝罪する」二人の周囲を巻き込むプロセスとは|宇田川×そめひこVol.3
『ネットマーケティング宇田川さんとMOLTSそめひこさんの対談記事Vol.3』ということで、採用において周囲とどのように協力体制を築いていくべきかに関してお話いただきました。 採用活動は、人事だけで完結するものでなく、経営陣や現場の社員、人材会社の方々をいかに巻き込むかが重要になりますが、宇田川さん、そめひこさんは、そもそも「巻き込もう」という意図をもって周囲に働きかけていないとのこと。...
View Article65歳まで雇用、企業の74%=人手不足で中小前向き−厚労省集計
厚生労働省は28日、2016年の高齢者の雇用状況(6月1日時点)に関する集計結果を発表した。希望者全員が少なくとも65歳まで働ける企業の割合は、前年比1.6ポイント上昇の74.1%と、全体のほぼ4分の3に達した。特に人手不足の中小企業は高齢者雇用に前向きだ。内訳は、定年後も継続して雇用する制度を導入した企業が55.5%、定年引き上げは16.0%、定年制廃止は2.7%だった。65歳まで働ける企業を規模...
View Article「英語留学」はもう古い? 就職・転職を控えた若者に「エンジニア留学」が増殖中
ハロウィーン築地市場佳子さま米大統領選がん海外で広がりを見せている「エンジニア留学」(※イメージ写真)海外でプログラミングと英語を集中的に学ぶ「エンジニア留学」が広がっている。就職を控えた学生や、転職を決めた社会人1、2年生、あるいは起業を目指す若者たちの参加が目立つという。留学先となっているインドやフィリピンの三つの学校に話を聞くと、参加者は20代が多いが、10代後半や30代前半もいる。プログラミ...
View Article「第31回転職世論調査」実施
株式会社リクルートキャリア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柳川昌紀)は、転職を実現したビジネスパーソン3,906名を対象に「第31回転職世論調査」を行いました。この調査は「何を求めて転職に踏み出すのか?」「転職先を選択する際の最優先項目は?」など、転職活動全般にわたる、その時々の意識や行動の決め手となったものを調査したものです。
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